仮想通貨投資のリスクとは?取引所の被害額ランキング別に紹介
仮想通貨の投資に関心を持っている方はいませんか?
仮想通貨は2020年においても投資家から注目を集め続けている、将来性のある投資といえるでしょう。
しかし、仮想通貨には注意しなければならない危険なリスクが存在します。
それは値段の変動による損害よりも、さらに危険なリスクです。
リスクを知らないまま仮想通貨投資に挑むと、多額の被害を被ってしまう可能性もあるでしょう。
今回は仮想通貨のリスクについて、
- 過去にどういった被害があったのか?
- どのくらいの損害が出たのか?
といった疑問に対して、取引所の被害額をランキング別にご紹介します。
過去の事件を知れば、どのような対策をすればよいか見えてくるでしょう。
記事を最後まで読んで、過去にどのような被害があったのかをしっかり知ってください。
<目次>
仮想通貨投資におけるリスクとは?
まずは、仮想通貨への投資におけるリスクをご紹介いたします。
考えられるリスクとしては、以下に挙げる10点です。
- システムリスク
- 価格変動リスク
- 営業時間リスク
- 流動性リスク
- 仮想通貨・ネットワークによるリスク
- 紛失リスク
- 手数料・費用等の変更によるリスク
- 破綻リスク
- 法令・税制変更リスク
- その他理由による取引制限のリスク
リスクの中でも特に危険なのが、システムリスクというハッキングによる被害です。
ハッキングを受けると大量に盗まれてしまう可能性が高いので、損害が大きくなってしまいます。
常に大金が動くシステムだからこそ、ハッカーの標的になりやすいのです。
実際、これまでにもハッキングによる流出事件が多く発生しています。
仮想通貨取引所の流出事件における被害額ランキング
では、これまでにどのようなハッキングによる流出事件が発生したのでしょうか?
発生した流出事件を被害額順のランキングにして、ご紹介いたします。
- コインチェック
- MT.GOX
- BitGrail
- Bitfinex
- nicehash
- Zaif
- Binance
- Coinrail
- BITPoint
- Bithumb
金額に差はありますが、いずれの流出事件でも被害は大きいです。
どのような事件があったのかを学んで、リスクに備えてください。
事件を1位から順にご紹介します。
1位:コインチェック(日本)|約580億円
2018年1月26日、日本のコインチェックでNEMという仮想通貨がハッキングにより、大量に流出しました。
被害総額は当時のレートで約580億円となり、当時では過去最高値となっています。
事件が発生する前に、タレントを起用したCMが多く打ち出されていたので、一大ニュースとなりました。
おそらく、日本で最も有名な仮想通貨の流出事件でしょう。
2位:MT.GOX(日本)|約470億円
2014年2月28日、日本のMT.GOXでビットコインの流失事件が明らかになりました。
発表では、被害額を約114億円としていましたが、当時の取引価格であれば約470億円となります。
また事件が発覚した4日前にはユーザーからの預かり金が最大で、28億円程度も消失していました。
4月に破産手続きが始まり、翌年8月にはCEOが逮捕されるほどの騒ぎとなっています。
3位:BitGrail(イタリア)|約210億円
2018年2月8日、イタリアのBitGrailがハッキングを受け、仮想通貨のNanoが1700万流出した事件が起こりました。
被害額は日本円にして、約210億円程度といわれています。
事件当時、BitGrailのCEOはTwitterにて、補償はできないと表明していました。
しかしその後訴訟を受け、裁判所から返済をするようにいわれています。
4位:Bitfinex(香港)|約77億円
2016年8月2日、香港のBitfinexで不正アクセスが明らかになり、約12万のビットコインが盗まれました。
当時の取引価格に換算すると、約77億円となります。
Bitfinexは当時セキュリティ会社とパートナーシップ関係だったので、大騒ぎになりました。
その後、市場はパニックになり、ビットコインの価格が一時20%まで暴落しています。
5位:nicehash(スロベニア)|約76億円
日本時間の2017年12月6日、スロベニアのnicehashがハッキングされ、4,700ビットコインが盗まれました。
被害金額は日本円にして、約76億円です。
盗まれたビットコインが資産のすべてとしていましたが、翌年には被害金額の60%を回収しています。
6位:Zaif(日本)|約70億円
2018年9月21日、日本の取引所Zaifが不正アクセスの被害に遭い、約70億円相当の仮想通貨の流出を発表しました。
流出した仮想通貨は、
- ビットコイン
- モナコイン
- ビットコインキャッシュ
の3種類です。
20日時点ではビットコインのみでしたが、新たに2種類の仮想通貨の被害が明らかになっています。
7位:Binance(マルタ共和国)|約44億円
2019年5月8日、最大の取引所ともいわれていたマルタ共和国のBinanceで、7000ビットコインが流出しました。
日本円に換算すると、被害額は約45億円となります。
損害は保険金でまかなわれ、ユーザーの預金に被害は出ていません。
8位:Coinrail(韓国)|約44億円
2018年6月10日、韓国の取引所であるCoinrailがハッキング被害に遭い、総額44億円相当のオルトコインが盗まれました。
盗まれた仮想通貨であるオルトコインの種類は、
- NXPS
- ATC
- NPER
などです。
事件が原因で、ビットコイン市場が急落しています。
9位:BITPoint(日本)|約35億円
2019年7月12日、日本のBITPointで35億円相当の仮想通貨が不正に流出しました。
流出した仮想通貨は、
- ビットコイン
- ビットコインキャッシュ
- イーサリアム
- ライトコイン
- リップル
の5種類です。
その後補填が行われ、ユーザーの残高に影響はありませんでした。
10位:Bithumb(韓国)|約35億円
2018年6月19日、韓国のBithumbがハッキング被害に遭い、総額約35億円が盗まれました。
盗まれた仮想通貨は、
- ビットコイン
- イーサリアム
- リップル
など11種類です。
Bithumbはその後何度も、ハッキング被害に遭っています。
まとめ:仮想通貨のリスクを理解した上で取引所を選ぼう
過去に起こった仮想通貨の事件を、被害額ランキングでご紹介しました。
仮想通貨の被害を抑えるには、ユーザー自身による対策も重要です。
加えて、セキュリティ管理が万全かどうか、取引所選びも重要であると過去の事件から分かるでしょう。
仮想通貨の投資に挑戦するのなら、取引所のセキュリティ対策や信頼性をきちんと調べてください。